研究活動

経済学部では、大学教員の本分である研究活動にも力を入れています。その成果は各学会で発表されるほか、北九州市立大学経済学会ワーキングペーパーシリーズ商経論集で紹介され、国内?国外問わず発信されています。そして、その最新の研究成果は、学生の日々の学びにも還元されています。

各教員の研究内容については、以下の教員紹介をご覧ください。また、最新の教育、研究業等は研究者情報データベースをご覧下さい。

教員紹介

経済学科

氏名 職位 学位 専門分野
畔津憲司 准教授 博士(経済学) 神戸大学 マクロ経済学、労働経済学
研究内容

基本的には労働経済学における経済理論の構築及びその検証を仕事にしています。必要や興味に応じてそれ以外のことも研究します。最近の詳細活動は研究者情報データベースをご覧下さい。

最近の研究:
(1) 労働市場における賃金と雇用量の動きを調べています。賃金調整はうまく働いているのか、雇用調整は速くなっているのか等を検証しています。
(2) 労働分配率の変動要因について調べています。労働分配率はこれまで上昇傾向にありましたが、2000年代に入って低下傾向になっています。なぜ低下傾向に反転したのかを調べています。
(3) 企業の市場戦略と人事戦略の関係から財?サービス市場と労働市場の関係を分析するための理論モデル構築を試みています。労働市場への政策が財?サービス市場へどのような影響をもたらすのか、逆に財?サービス市場への政策が労働市場へどのような影響をもたらすのかを分析しています。
(4) 北九大生への有効な就職支援を考えるため、大学生の民間企業への内定獲得要因や職業選択要因などを調査しています。

以下はこれまで私が行っていた主な研究履歴です。
賃金や雇用に関する研究:
(1) Employment Protection Legislation and Japanese Labor Market, Ph.D. Thesis, Kobe University, 2007.
(2) 「カレツキアン蓄積分配モデルの実証分析」,小葉氏?中谷氏との共著,『季刊経済理論』,47巻1号,pp56-65,2010年.
(3) "The estimation of asymmetric adjustment costs for the number of workers and working hours; empirical evidence from Japanese industry data," Applied Economics Letters, Vol.16, pp995-998, with M. Fukushige. 2009.
(4) "Severance pay and the accuracy of judgment," Economics Bulletin, Vol. 10, No.1 pp1-7, with T. Kumagai, 2006.

特許管理政策に関する研究:
(1) "Package licenses in patent pools with basic and optional patents," with S. Yamada, Modern Economy, Vo.4, 10-19, Jan. 2013.
(2)「パテントプールによるマルティプルパッケージライセンス」,山田氏との共著,『応用経済学研究』第6巻,2013年2月.
(3) "Package licenses in patent pools," with S. Yamada, Kobe University Economic Review, Vol.57, pp39-54, Mar. 2012.

人口に関する研究:
(1) "Intergenerational child-care support and fluctuating fertility: a note," Economics Bulletin, Vol. 29, No.4 , pp2488-2501, with M. Yasuoka and T. Akiyama, 2009.
(2) "The impact of the retirement of baby boomers in Japan ? difference among industries-," with T. Koba, Bulletin of Osaka University of Health and Sport Sciences, Vol.41. pp1-11, 2010.

大学リメディアル教育に関する研究
(1)「基礎学力以外の要因を考慮した期末試験スコアの回帰分析」,堤裕之氏との共著,『リメディアル教育研究』,第8巻1号,2013年3月.
(2)「初歩の統計学と力学の補習教育に読解力と計算力が与える影響について」,堤氏との共著,『リメディアル教育研究』,第5巻第1号,pp44-51,2010年.

公的機関で行った調査研究
(1) 大阪府の労働力人口予測、企業の2007年問題への対策についての調査等。
(2) 公務員給与に関する調査、民間給与実態統計調査と賃金センサスの比較調査等。

以下のようなテキストを執筆しています。
(1)『教養としての数学』,堤裕之氏?岡谷良二氏との共著,ナカニシヤ出版,2013年2月.
(2)「4章 価格メカニズム」,中谷?中村編『一からの経済学』,硝学舎/中央経済社,2010年11月.
(3)「第2講 経済学(2)-市場取引とルール」,壺内等編『学びのシラバス―読むオープンキャンパス』,pp18-30,萌書房,2009年5月.

所属学会

日本経済学会、日本応用経済学会

担当科目

労働経済学Ⅰ?Ⅱ

連絡先

azetsu[at]kitakyu-u.ac.jp

最終学歴

神戸大学大学院経済学研究科博士後期課程修了 博士(経済学)

姉川恭子 准教授 経済学 (九州大学) 教育経済学、高等教育
研究内容

主に高等教育に関するデータを用いた実証分析を行なっています。前職 (早稲田大学、東京工業大学) での経験を通して、IR (Institutional Research) に関する実践及び研究も進めてきました。また、最近では、科研費の支援を得てマインドフルネスの教育への適用に関する質的な研究も進めています。実施詳細はe-radや研究者データベースをご覧ください。

所属学会

日本高等教育学会、日本大学教育学会、日本経済学会、日本マインドフルネス学会

担当科目

ミクロ経済学Ⅰ、ミクロ経済学II、専門演習など

牛房義明 教授 博士(経済学) 京都大学 環境経済学、公共経済学
研究内容

環境問題、エネルギー問題に関する経済分析や政策評価が専門領域です。 具体的には、電力需給が逼迫した時や系統が不安定になった時、電気事業者が需要家に対し電力使用を抑制するように働きかけ、需要家の電力消費パターンを変化させる仕組みであるデマンドレスポンに関する経済分析を行っています。

主な研究業績
"Productivity and Labor Density: Agglomeration Effects over Time",Atlantic Economic Journal,2012.
「仮想評価法(CVM)による門司港レトロ景観の評価」、北九州市立大学商経論集 第48巻1?2号、2012年12月
「環境政策における自主協定の経済分析」、北九州市立大学商経論集 第41巻4号、2006年3月 「環境保全型農業に向けての農業政策」(第4章)、 田中廣滋編『環境ネットワークの再構築』、2001年
「環境保護団体の活動を用いた環境政策の有効性」(第6章)、宇沢弘文?田中廣滋編『地球環境政策』、2000年

所属学会

日本経済学会、日本経済政策学会、環境経済?政策学会、日本財政学会

担当科目

経済学入門A、公共経済学、環境経済学

魏芳 教授 博士(経済学) 早稲田大学 国際経済論、国際貿易
研究内容

国際相互依存下の貿易?産業政策の経済分析

経済活動のグローバリゼーションが加速され、国際間の相互依存関係が日増しに強まりつつあります。そうしたグローバル相互依存の下で、各国政府の独自に行う貿易?産業政策が自国、そして他国及び全世界の厚生に及ぼす経済効果の解明が私のこれまでの研究内容です。とりわけ国際寡占市場における資本移動自由化、企業株式の国際相互持合、経営者委任のインセンティブなどの観点から、政府の戦略的政策決定と企業行動の相互依存関係の理論研究を行いました。最近は企業の所有?経営構造のもとで、企業のR&D投資そして政府の技術開発促進政策の戦略的行動に関わる研究を行っています。

所属学会

日本経済学会、日本国際経済学会、アメリカ経済学会(AEA)

担当科目

国際経済論ⅠⅡ、経済学入門A、グローバル化する経済(分担)

連絡先

fwei[at]kitakyu-u.ac.jp

後藤宇生 教授 博士(国際公共政策)大阪大学 実証産業組織論
研究内容

研究テーマ:
構造推定と仮想実験の応用:カルテルや競争政策の評価、多市場接触、価格差別、Yield Managementなどに興味があります。

主な研究業績(2010年から):
Akira Ishii, Yasuko Kawahata, and Ujo Goto (2017), "Model of Market Share Affected by Social Media Reputation", Proceedings of the Asia-Pacific Econophysics Conference -- Big Data Analysis and Modeling toward Super Smart Society. (refereed)
Ujo Goto and Toshiaki Iizuka (2016), "Cartel Sustainability in Retail Markets: Evidence from a Health Service Sector", International Journal of Industrial Organization, Vol.49, pp.36-58. (refereed)
Ujo Goto and Ryohei Yamamoto (2016), "Entry of the Big and the Small: Japanese Domestic Airline Market," Proceedings of the 20th ATRS World Conference. (refereed)
Ujo Goto and Ryohei Yamamoto (2015), "Eixt and Social Efficiency: Japanese Domestic Airline Market," Proceedings of the 19th ATRS World Conference. (refereed)
Ujo Goto (2014), "Cartel Formation and Medical Providers", The Empirical Economic Letters, Vol.13(8), pp.851-856. (refereed)
Ujo Goto and Colin R. McKenzie (2011), "Deregulation and Strategic Complements: Japan Gasoline Industry", Applied Economics, 43 (16-18). (refereed)

所属学会

日本経済学会

担当科目

産業組織論、ミクロ経済学入門、専門演習、基礎演習

連絡先

ugoto@kitakyu-u.ac.jp

田中淳平 教授 博士(経済学) 神戸大学 マクロ経済学
研究内容

<研究テーマ>
 大学院生の頃や本学に採用されて2~3年の間は、財政政策の世代間厚生効果や資産価格バブルの経済的影響といった問題を内生的成長モデルを用いて研究していました。その頃の主要な研究成果が下の17です。また、この時期に「平成不況をどのように理解すべきか?」という問題に興味を持ち、先行研究を概観しながら自分独自の視点からそのメカニズムを考察した論文8を書きました。その後、研究内容を変え、学部生の頃から興味を持っていたケインズ経済学の一般均衡論的基礎付けの研究を始めました。その主要な成果が914です。今後もこの問題を追及していくつもりです。

<主要研究業績>
[1] 博士論文 「Welfare Analyses of Fiscal Policies in Overlapping Generations Economy」神戸大学 (2002)
[2] "A Note on Government Spending on Infrastructure in an Endogenous Growth Model with Finite Horizon", Journal of Economics and Business, Vol.54, (2002)
[3] "Welfare Analysis of a Fiscal Reconstruction Policy in an Overlapping Generations Economy with Public Investment", Journal of Economics, Vol.79, (2003)
[4] "Is Higher Confidence of Money desirable?", Economics Letters, Vol.95, (2007)
[5] "How Large is the Social Cost of Asset Bubble?", Economics Bulletin, Vol.5, (2007)
[6] "Re-examination of the Growth-Enhancing Bubble", Japanese Economic Review, Vol.62, (2011)
[7] "Social Welfare Analysis of the Stock Price Bubble", 商経論集、第46巻、第3?4号(2011)
[8] 「平成不況のメカニズム:統一的解釈の試み」北九大Working Paper Series (2006)
[9] 『ケインズ経済学の基礎:現代マクロ経済学の視点から』九州大学出版会 (2010)
[10] "On Employment and Dynamic Resource Allocation in a Simple Keynesian Growth Model", The University of Kitakyushu Working Paper Series, (2006)
[11] "Keynes' Business Cycle Theory: A New Formulation", The University of Kitakyushu Working Paper Series, (2008)
[12] "On the Burden of National Debt in an Underemployment EconomyⅠ,Ⅱ", The University of Kitakyushu Working Paper Series, (2008)
[13] 「非ワルラス的アプローチに基づくマクロ経済理論:第1章~第3章」 北九大ワーキングペーパーシリーズ (2011)
[14] "Welfare Analysis of Fiscal Policies in a Fixed Price Overlapping Generations Model", The University of Kitakyushu Working Paper Series, (2013)

所属学会

日本経済学会、日本財政学会、応用経済学会

担当科目

経済学入門B、マクロ経済学Ⅰ、マクロ経済学Ⅱ

田村大樹 教授 博士(経済学) 九州大学 地域経済論、情報社会論
研究内容

研究のテーマは、経済の情報化という歴史的な変化の中に、今日IT革命と呼ばれるコンピュータ?ネットワークの社会的普及過程を位置づけ、それらの空間的含意を考察しています。まあ、平たく言えば、「情報化」、「IT革命」それに「地域経済」という3つの用語の関係をごちゃごちゃ考えている、といったところでしょうか。
 このような内容に多少なりとも関心がある方は、私の講義「地域経済」でもテキストに使っている。
 田村大樹『空間的情報流と地域構造』大明堂2000年、2600円。を参照して、質問等メールででもいただければ幸いです。
 また、もう少しとっつきやすい内容のものとしては、  山崎朗/玉田洋編著『IT革命とモバイルの経済学』東洋経済新報社、2000年、1700円。
のなかで、IT革命と市場との関係について論じておりますので(第2章。、そちらのほうもぜひ見て下さい。
 その他、専門的な論文もありますがそれらの紹介は別の機会に、ということで。

主な業績
単著「工業」「通信?放送」行橋市史編纂委員会『行橋市史(下巻)』

所属学会

経済地理学会,産業学会

担当科目

地域経済

唐麗 准教授 博士 (経済学) 九州大学 金融論
研究内容

現代の金融システムや金融のグローバル化、国際通貨体制(主に多極化の動向)などについて研究しています。

所属学会

日本金融学会、証券経済学会、九州経済学会

担当科目

金融論、マクロ経済学入門、専門演習Ⅰ?Ⅱ

連絡先

rtou[at]kitakyu-u.ac.jp

土井徹平 教授 博士(比較社会文化) 九州大学 日本経済史
研究内容

専門は19世紀末から20世紀初頭(明治~昭和戦前期)の日本経済史?労働史?労使関係史で、具体的には鉱山?炭鉱労働者による「労働移動」(空間的移動?職業移動等)を事例として、労働市場の形成と発展や、それによる社会関係(労使関係や労働社会)の変化について研究しています。

主な研究業績
「近代の鉱山における「飯場制度」の合理性-1880年代から1910年代の足尾銅山を事例として-」北九州市立大学経済学会『商経論集』第51巻第1?2?3?4号、2016年3月
「近代の鉱業における労働市場と雇用-足尾銅山及び尾去沢鉱山の「友子」史料を用いて-」社会経済史学会『社会経済史学』第76巻1号、2010年5月
「友子研究の現状と課題」鉱山研究会『鉱山研究』(元『金属鉱山研究』)第84号、2007年10月
「労働者の遍歴と社会的連帯-19世紀末から20世紀初頭の鉱山労働者を対象として-」日本労働社会学会『若年労働者―変貌する雇用と職場日本労働社会学会年報』第15号、東信堂、2005年7月
「足尾銅山「暴動」の構造的特質について」日本歴史学会『日本歴史』12月号、吉川弘文館、2000年12月

所属学会

社会経済史学会、日本労働社会学会、社会政策学会、鉱山研究会

担当科目

日本経済史(日本経済史Ⅰ)、日本経済史特講(日本経済史Ⅱ)、知の創造特講B(戦後の日本経済)※基盤教育、経済史 ※社会システム研究科

連絡先

doi-teppei[at]kitakyu-u.ac.jp

藤井敦 教授 博士(社会経済) 筑波大学 実証経済分析
研究内容

経済理論に基づいた効率性分析

所属学会

日本経済学会、組織学会

担当科目

計量経済学

前田淳 教授 博士(経済学) 九州大学 国際金融論
研究内容

研究テーマは、「国際資金フロー」。世界をお金が駆け巡る話。その結果、いかに国際金融システムが不安定になっているか、を調べています。
最近の研究業績は、教員活動報告をご覧ください。また、下記Webサイトもご覧ください。
http://junmaeda.sakura.ne.jp/
論文以外の主な業績は下記です。

(著書)
『アメリカ国際資金フローの新潮流』蒼天社、2015年 (単著)。
「現代の国際金融?資本市場と金融機関」奥田宏司ほか編著『現代国際金融-構図と解明-第2版』第7章、法律文化社、第7章、2010年(共著)。
「変動相場制と国際金融構造」信用理論研究学会編『金融グローバリゼーションの理論』大月書店、第2章第3節、2006年(共著)。
「国際的資金フローと基軸通貨制論」深町郁彌編著『ドル本位制の研究』日本経済評論社、第7章、1993年(共著)。

所属学会

日本金融学会、国際経済学会、その他

担当科目

国際金融論、その他

宮下大輔 講師 博士(経済学) 名古屋大学 財政学、公共経済学
研究内容

マクロ経済学の分析手法に基づいて財政金融政策に関する理論研究を行なっています。

所属学会

日本経済学会、日本応用経済学会、日本経済政策学会

担当科目

財政学、財政学特講

連絡先

miyashita[at]kitakyu-u.ac.jp

柳井雅人 教授 博士(経済学) 九州大学 経済地理学、企業立地論
研究内容

研究領域については、理論的な面で、現代企業の立地パターンの変化と地域経済の変貌に関するものがあります。
現在の最大の研究課題は、産業のグローバル展開と地域産業の再編です。
実証的な側面では、鉄鋼産業の再編が、地域経済に及ぼす影響について、研究を進めています。半導体や電気などの組立型産業においても、装置化が急速に進んでいることを見るにつけ、装置型産業の代表である鉄鋼産業の研究は、非常に示唆に富む論点を与えてくれます。
近年の研究業績は、
「立地単位とモジュール、擦り合わせ概念」北九州市立大学商経論集、第42巻2,3,4合併号(2007,3)
「工業地帯の再生と地域雇用」(下平尾他編著)『地域産業の再生と雇用?人材』日本評論社(2007,3)
「経済地理一般」『人文地理』人文地理学 第57巻3合(2005,6)
'On the Conceptual Relation between In- dustrial Agglomeration and Region: A study of Markusen's Theories'
(平成12年8月『北九州市立大学商経論集』第67巻第4.5号)
「立地論展開のための基礎的考察?企業の地理学の再検討」(北九州市立大学商経論集、第46巻第3?4号、2011,3)

所属学会

経済地理学会、産業学会、人文地理学会

担当科目

経済地理学

経営情報学科

氏名 職位 学位 専門分野
池田欽一 教授 博士(経済学) 九州大学 複雑系経済学
研究内容

ここ数年は人工知能(ディープラーニング)をテーマとして、主に経済分野への応用を研究しています。
主な業績は以下のようなものですが、最新の業績は大学のページにて教員活動報告書をご覧ください。
?池田 欽一、"ディープラーニングによる株価予測の入力情報の多重化による予測精度向上についての分析"、北九州市立大学 商経論集vol.55, no.1?2?3?4,pp. 1-17.
?池田 欽一、"株価ローソク足チャート画像を用いた畳み込みニューラルネットワークによる株価変動予測"、北九州市立大学 商経論集vol.54, no.1?2?3?4,pp. 1-18.
?池田 欽一?林田 実、"ディープラーニングの株価予測への応用"、北九州市立大学 商経論集val.52, no.1?2?3?4,pp.13-26.

所属学会

電子情報通信学会、日本OR学会

担当科目

情報科学入門、データベース、Webプログラミング

市原勇一
研究内容

主な研究業績

所属学会

担当科目

浦野恭平 教授 経営学修士 西南学院大学 経営戦略論
研究内容

主要研究テーマ「中小製造業のイノベーション」
 経営戦略論、組織論、戦略提携論などの理論研究と実証研究によって、「組織として」持続的にイノベーションを生み出すための促進要因について研究しています。その他、中小?ベンチャーの育成政策に関わる研究もしています。

主たる業績
(論文等)
1、「北九州地域中小製造業の戦略課題と方向性」(北九州市立大学『商経論集』40巻第1号2004年。
2、「中小企業ネットワークと戦略提携論 ―分析アプローチ試論-」(北九州市立大学『商経論集』44巻第1?2?3?4号合併号)2009年。
3、「中小企業と「個」を活かす経営-知識経営の実践に向けて―(北九州市立大学『商経論集』45巻第1?2?3?4号合併号)2010年。
4、「中小製造業のイノベーションと「知識経営」-(株)シンクフリー社の事例を中心に(北九州市立大学『商経論集』46巻第3?4号合併号)2011年。
5、「北九州地域成長企業の研究:企業経営者の視点から―3社へのヒアリング調査結果(北九州市立大学『商経論集』47巻第1.?2号合併号)2012年。(H.22年度北九州市立大学特別研究推進費受領研究)

所属学会

日本経営学会、組織学会、ナレッジマネジメント学会

担当科目

マネジメント論基礎、経営戦略、地域企業分析

久多里桐子 准教授 博士 (経営学) 大阪市立大学 実証会計学、コーポレート?ガバナンス
研究内容

エージェンシー理論に基づき、株主の企業経営に対する規律付けの視点から、企業の株主構成 (株式所有構造) の変化と企業価値の関係について研究しています。

所属学会

日本会計研究学会、日本経済会計学会

担当科目

証券市場論、企業評価論I?II

連絡先

kirikokudari[at]kitakyu-u.ac.jp

隈本覚 教授 理学修士 九州大学 情報科学、応用数学
研究内容

有限力学系の挙動とその状態遷移図について考えています。
 その中でも、セルオートマトンは、複雑系の理論的モデルとして利用され、物理?化学現象や、経済現象のモデルとして、幅広く利用されています。セルオートマトンは、微分方程式が利用できない複雑な現象を、セル間の局所的な相互作用における単純な規則から自己組織化ができることが大きな特徴です。

所属学会

情報処理学会、日本数学会

担当科目

齋藤朗宏 教授 博士(文学) 早稲田大学 心理統計学?教育測定学
研究内容

主に,アンケート調査の統計解析と,分析手法の提案を研究テーマとしていますが,教育評価から犯罪心理学,マーケティング?サイエンスや運動能力の測定など,そこに分析すべきデータがあれば,なんでもやります.
ここ数年は,企業の経営理念や大学の3つのポリシーなど,テキストデータの統計解析に興味があります.

所属学会

日本心理学会、日本教育心理学会、日本行動計量学会、日本犯罪心理学会、日本マーケティング?サイエンス学会、日本オペレーションズ?リサーチ学会、経営行動科学学会、日本分類学会

担当科目

経営統計II,マーケティング?サイエンス,オペレーションズ?リサーチ,データ?サイエンス(大学院マネジメント研究科開講科目)

連絡先

093-964-4271
aki[at]kitakyu-u.ac.jp

西澤健次 教授 法学修士 明治大学
修士(経営学) 東京経済大学
会計学
研究内容

(1)負債会計論
 負債の概念について記号論的アプローチを用いて研究している。初期の研究から10年程続けた研究の成果は、下記の書に纏めている。
 『負債認識論』国元書房 2005年(初版)
 当面の研究目標は、拙著『負債認識論』をもとに、負債会計の各論、及び、会計の新しいフレームワーク、現代会計の諸相を探求することである。

(2)ホスピタリティ論
 ホスピタリティの概念について研究している。必ずしも、会計との関わりに限定しておらず、多方面から「ホスピタリティとは何か」ということに関心を持っている。特に、経営や会計の観点からは、極めて定性的な情報にとどまらざるをえないが、重要な情報のソースとして捉えているので、今後さらに掘り下げて深めていきたいと考えている。

所属学会

日本会計研究学会、国際会計研究学会、フランス会計学会(AFC)

担当科目

財務会計論Ⅰ?Ⅱ、経営分析

橋本芙奈 講師 博士 (農学) 鳥取大学 マーケティング論
研究内容

「食」や農業に携わる経営体のマーケティング活動や畜産物の流通構造に関する研究

所属学会

日本流通学会、日本農業市場学会、日本畜産学会、日本企業経営学会、食農資源経済学会

担当科目

マーケティングⅠ?Ⅱ、外書講読

連絡先

funa_h[at]kitakyu-u.ac.jp

平山克己 教授 博士(工学) 鳥取大学 情報科学
研究内容

【研究テーマ】
人間?経済?企業など複雑なシステムの解析
【研究計画】
次の3本柱を中心に、進めていきたいと思います。
?上手な情報活用技術に関する研究
?企業行動を科学的に解析する手法(人工知能A.I.人工生命A-life)に関する研究
?環境問題のモデル化およびシミュレーションに関する研究

【主な業績】
(著書)
単著「あほ賢システムのおはなし」SCC、2009年 単著「Studies on solving method of some combinatorial problems by Genetic Algorithms」西日本書房、pp.1~128 1997年
共著「はじめてのIT 情報処理基礎第五版」(北九州市立大学情報処理研究会著,2006) 第1章、特集1担当

(論文) 単著「The Competitive Network Analysis between Gas and Electric Power by Multi-Agent Simulator」International Symposium on Knowledge Communication and Conferences(KCC 2006)
単著「Toward a Prototype Development of Population Model by Multi-Agent Simulator」Modeling Decisions for Artificial Intelligence(MDAI2006)
単著「A Modeling of Auto-poietic Multi-Agent Simulator」The Proceedings of 2nd Indian International Conference on Artificial Intelligence (IICAI-05), pp.2889-2898
共著「制約付き2次元箱詰めアプリケーションの開発について」(日本OR学会 2006年春季研究発表会アブストラクト集)
単著「検索エンジン情報の信頼性に関する一考察」、北九州市立大学商経論集,Vol. 1?2, No. 48, pp. 30?35,2012年

所属学会

日本オペレーションズリサーチ学会、情報処理学会、経営情報学会、人工知能学会

担当科目

基礎演習、演習Ⅰ~Ⅳ、プログラミングⅡ、システム分析、システム設計、問題解決スキル(マネジメント研究科)

連絡先

kats[at]kitakyu-u.ac.jp

丸子敬仁 准教授 修士(経営学) 神戸大学 人的資源管理論
研究内容

職場マネジメントに着目した創造性と効率化のジレンマの脱却策についての検討

所属学会

日本労務学会,経営行動科学学会,日本経営学会,経営学史学会

担当科目

経営学入門,人的資源管理論

連絡先

maruko[at]kitakyu-u.ac.jp

村原英樹 准教授 博士(数理学) 九州大学 代数学 (整数論)
研究内容

多重ゼータ値、多重ゼータ関数、計量経済学、ベイズ統計学など

所属学会

日本数学会

担当科目

数学、経営統計Ⅰ、経営数学など

連絡先

hmurahara[at]kitakyu-u.ac.jp

森脇敏雄 准教授 博士(経営学) 神戸大学 財務会計
研究内容

財務諸表や株式取引に関するデータを用いて,株式市場における財務諸表の役割を研究しています.

所属学会

日本会計研究学会,日本ディスクロージャー研究学会,日本ファイナンス学会

担当科目

簿記論I,簿記論II,専門演習I,専門演習II

連絡先

moriwaki1040[at]kitakyu-u.ac.jp

山下剛 教授 博士(経済学) 名古屋大学 経営学、経営組織論
研究内容

経営組織論が専門ですが,特に「組織と個人の統合」あるいは「組織目的と個人目的の統合」をテーマとしています。その関連で,近年は、A.H.マズローの理論に基づいて,自己実現を経営学ないし組織論の観点から研究してきました。また、M.P.フォレットの理論に関する研究も開始しています。

〈主要研究業績〉
著書
『マズローと経営学――機能性と人間性の統合を求めて――』文眞堂、2019年
翻訳
M.P.フォレット『創造的経験』文眞堂、2017年(共訳)
論文
「L.vonベルタランフィにおける一般システム理論とロボット?モデル批判――その組織論に対する示唆――」『商経論集(北九州市立大学)』第49巻第3?4号 47-78頁 2014年
「フォレットの社会論――群衆原理と集団原理――」『フォレット』(三井泉編)文眞堂 2012年
「オープン?システム?アプローチの人間観と組織――L. von Bertalanffyの一般システム理論と人間観――」『組織論から組織学へ』(岸田民樹編)文眞堂 21-38頁 2009年
「Maslow理論はモチベーション論か―経営学におけるMaslow理論の意義再考」
『日本経営学会誌』第22号 66-78頁 2008年
「HRMと人的資源概念の変容――その〈組織目的と個人目的の統合〉に対する含意――」『日本経営学会誌』第20号 75-88頁 2007年
「P.F.ドラッカーによるD.マグレガーY理論批判――〈組織目的と個人目的の統合〉を中心に」『日本経営学会誌』第14号 29-42頁 2005年

所属学会

日本経営学会、組織学会、経営学史学会、経営哲学学会、経営行動研究学会

担当科目

経営組織論、企業と社会、経営戦略論(夜)

姚智華 准教授 博士(経済学) 九州大学 企業金融
研究内容

財務データおよび株価データを用いて、企業の資金調達活動に関する実証研究を行っています。

所属学会

日本ファイナンス学会、日本経営財務研究学会、証券経済学会、九州経済学会

担当科目

ファイナンス入門、企業ファイナンスI?II

連絡先

yaozhihua[at]kitakyu-u.ac.jp

吉村英俊 教授 博士(学術) 北九州市立大学 中小企業経営、地域産業政策
研究内容

伝統的な工業都市(例えば、北九州市)の変容のあり方を"地域イノベーション"の視点から研究しています。また中小企業の新事業や海外展開をコンサルティングしています。

所属学会

日本都市学会、産学連携学会

担当科目

事業計画論、中小企業論、地域と国際、ものづくりマネジメント論

連絡先

hyoshimura[at]kitakyu-u.ac.jp